共通標準仕様
新居を建てるなら家族全員が笑顔になれるこんなお家を
ハウスサポートビリーブがオススメする
オール電化×エコ住宅6つのポイント
住んで安心
快適
節約
快適ECO住宅を実現する重要ポイントは断熱材！
弊社では発泡ウレタンフォーム / フォームライトSLを採用しています。
通常の断熱材とは違い、吹き付けタイプの断熱材を標準仕様。
壁に吹き付け、発泡させて隙間を防ぎます。
それによって、断熱性、耐湿性、吸音性が抜群に上がります。
それだけでなく、有害なホルムアルデヒドやVOCを排出することはありません。
天井
太陽熱の影響を大きく受け、温度差の著しい天井部分。
構造的に隙間の多くなるこの部位も吹きつけ断熱なら隙間なくすっぽり覆えるため、外気温上昇の影響を軽減できるのです。
壁
太陽熱の影響を大きく受け、温度差の著しい天井部分。
構造的に隙間の多くなるこの部位も吹きつけ断熱なら隙間なくすっぽり覆えるため、外気温上昇の影響を軽減できるのです。
高断熱複層ガラス【サンバランス】を採用しています。
天井、壁から床下まで断熱材ですっぽり覆っても、外気と面している面積の大きい窓から熱気や冷気が入ってきたのでは意味がありません。
複層エコガラスなら、外気に面するガラスの内側に「特殊金属膜」をコーティングした構造で高い遮断効果を実現し、夏の冷房効率、冬の暖房効率を一段と向上させ、快適な空間を作り出すことに成功しているのです。
窓ガラスにサンバランスを使えば、レースのカーテンだけで次世代省エネ基準を満たす事ができます。
[エコ１CO2削減に貢献するからエコガラスはエコロジー
窓ガラスをエコガラスに変えると、冷暖房効率がいいから、
エネルギーの節約になりCO2排出を抑えられます。
エコ２少ないエネルギーで効率よく冷暖房できるからエコガラスは
エコノミー窓ガラスをエコガラスに変えると、夏は太陽熱を遮断し、
冬は暖かい空気を逃しにくいから、冷暖房費の節約になります。
日常よく使う場所だからしっかり省エネ！
玄関、廊下、トイレ、洗面所に人感センサー付きLEDライトを採用しています。
お客様の安全を第一に考えています。
快適だけでなく目に見えない安心のための約束ごと
当社の自社分譲地は全棟において「表面波探査法」で地盤調査致します。
当社では「表面波探査法」による地盤調査を採用しております。表面波探査法は専門の機械を使って地面に人工的に振動を起こし、そこで生じたデータを解析することによって、地盤の支持力や沈下量などを判定する調査方法です。
地盤の許容応力度（支持力）+沈下特性＝地耐力許容応力度（支持力）という形で調査致します。
地震に強い地盤補強・改良表面波探査法は地面をゆらして、その”ゆれ”の伝わる速さにより、地盤の硬軟を判断します。
データの変化から、地層の境界を判別し、各層ごとに支持力がどのくらいあるかがわかります。
地盤が、1㎡あたりどれだけの重みを支えることが出来るかを調査いたします。
安心の価格と充実の住宅ローン
必要な費用を全て明記した「表示価格」
【他社の場合】
表示価格に本体工事にそのほかの費用が含まれません
【ビリーヴの場合】
全て込みの表示価格ですので安心してご検討ください
◆住宅ローンのご案内もお任せ下さい
お客様が金融機関に直接お申し込みするより、優遇された金利でローンご案内できる場合がございます。
お客様にとって最も条件の良い金融機関をご紹介させていただきます。
お忙しいお客様に代わって、ローン手続きも担当営業マンが代行させていただきます。
住み始めてからも安心の保証。少しでも長く住んで欲しいから
◆財団法人住宅保証の住宅性能保証制度
当社は「財団法人住宅保証機構」に加入しておりますので、もしもの時の保証も安心です。
◆「財団法人住宅保証機構」とは
昭和５５年、国土交通省や都道府県などの支援のもと、「住宅の品質・性能の向上、消費者の保護、さらに住宅建設業者等の健全な育成」を目的として創設されました。平成16年度末には登録戸数は100万戸を突破し、住宅性能保証制度の利用価値の高さを証明しています。
◆保証の仕組み
信頼のおける第三者の保証サポートシステムです。
第三者機関である「財団法人 住宅保証機構」が当社と共にお引渡から１０年間建物の主要構造部分を保証いたします。
登録住宅は、住宅性能保証制度の設計施工基準に従って、当社が建築いたします。
当社は現場審査に合格した住宅の竣工後、引き渡し日までに住宅保証機構に保証書の発行申請を行います。
当社はこの保証書を住宅所有者に交付し、引き渡し日以降最長１０年間の保証を行います。
また、住宅引き渡し２年後には長期保証をより確実にするため、当社が自主点検に伺います。
地盤保障
マイホームの安心を”足もと”から保証！
日本初の地盤保障システムの実績100%（最大5,000万円）保証
大手損保会社の保険契約証明書付
表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて適切な地業・地盤対策・改良工事・基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、地盤と建物の修復工事を行います。
表面波探査法による地盤調査
保障対象木造・軽量鉄骨造3階建以下の建物（工場・倉庫を除きます。）延床面積1,000㎡以下・軒高10m以下
ビイック（株）による解析・判定に則って設計・施工を行った物件に限ります。
※ご入金後のキャンセルは手数料を頂戴する場合がございます。
より大きな安心をサポート
●基礎着工日から保証開始
基礎着工時から地盤保証が開始しますので、建築中の不同沈下に対しても保証が適用されます。
●NPO法人の保証
保証団体であるNPO住宅地盤診断センターは、現在約100社の地盤調査会社（法人会員）で構成されています。
たとえ会員企業が倒産したとしても、NPO法人は支障なく運営していくことができますので、保証期間中の地盤保証の効力が失われることはありません。
●大手損害保険会社の賠償責任保険契約証明書を物件ごとに発行
NPO住宅地盤診断センターは、大手損害保険会社と保険契約を締結し、10年間資力の心配なく地盤保証が行える仕組みを構築しました。
物件ごとに地盤保証書とともに大手損害保険会社との保険契約が存在することを証明する「賠償責任保険契約証明書」を添付いたします。
●ビルダー様倒産時はお施主様へ
保証保証期間中に保証加入会社様（ビルダー様・住宅供給業者様等）が倒産した場合には、対象物件のお施主様に対して、保証が引き継がれます。
表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて適切な地業・地盤対策・改良工事及び基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、地盤と建物の修復工事を行います。
地盤保障の概要と手続きの流れ
- 地盤保障にご加入できる方地盤保障「PLUS」は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（品確法）上の瑕疵担保責任を負う住宅供給者様（引渡業者様）または店舗・事務所の供給者様（引渡業者様）等がご利用することができます。
1物件ごとの加入となります。 - 対象物件木造または軽量鉄骨造で地上3階・地下1階までの建物、かつ軒高10m以下、延床面積1000㎡以下の新築建物が対象となります。
店舗・事務所なども対象となります。
ただし、工場・倉庫はご加入いただけません。詳細はお問い合わせください。 - 地盤調査地盤保障「PLUS」のご利用にあたっては、NPO住宅診断センター会員企業が行う表面波探査法による地盤調査（支持力・予測沈下量調査）が必要となります。
また、地盤調査報告書にはビイック株式会社による基礎考察が添付されていることが必要です。
さらに、基礎考察に従った内容の設計・施工を行っていただくことが保障の条件となります。
なお、適切な地盤調査を行うために障害となる要因がある場合、障害要因を排除した後に地盤調査を行うことが必要です。
障害要因の例：既存構造物が存在する場合、調査後に盛り土・切土・理戻し等の造成予定がある場合、樹木を抜く場合、建物配置内にコンクリートが存在している場合、理設物を掘り起こす場合、等。 - 手続きの流れ
- 地盤保障のお申し込みNPO住宅地盤診断センター正会員企業へ地盤調査とともにお申し込みください。
- 地盤調査報告書の基礎提案、基礎考察に従った地業または地盤対策（補強）工事の実施基礎考察の中で「表面波探査法による再度の地盤調査が必要」と明記された物件については、地業または地盤対策工事後に、表面波探査法による再調査（効果確認）が必要となります。
- 「地盤対策（補強）工事報告書」のご提出※地盤対策（補強）工事が必要と判定された物件のみ地盤対策（補強）工事が必要と判定された物件については、地盤補強工事専門業者に工事をご依頼ください。
一部の工法を除き、指定工事会社制は採用しておりません。
ただし、小口径鋼管杭等一部の工法については工事実施前に当NPOと工事施工業者様との間で、施工責任についての覚書を取り交わすことが必要となります。 - 「地盤保障書発行申請書」のご提出地盤保障「PLUS」の保障は基礎着工時点から開始し、引き渡し日から満10年間をもって終了します。
物件名および住所が確定次第、「PLUS地盤保障発行書」をご提出ください。
着工後に地盤保障のお申し込みをいただいた場合、保障はお申し込み時点から開始となります。 - 「地盤保障書」および「保険契約証明書」の発行保証書および保険契約証明書が到着したら内容をご確認の上、大切に保管してください。
保険契約証明書の発注者様・物件名・住所等は調査お申し込み時の内容となります。
地盤保障書の発行には、事前に地盤保証料のお支払いが完了していることが必要です。
保証書の再発行には2,000（税抜き）の手数料を頂戴いたします。
保険契約証明書の再発行は致しかねます
お問い合わせ
物件に関してのお問い合わせなどは下記のページのフォームよりお願い致します